こんにちは。エンリケです。

『海軍戦略500年史』の十七回目です。


パクス・ブリタニカ
を振り返るのは結構だが、
鵜呑みに「学ぼう」というのは違う。

歴史を学ぶにあたっては、
正鵠を射た分析を基にエキスをキチンと絞り出す姿
勢が必要不可欠ですね。きょうの記事を読んでそん
なことを思いました。


さっそくどうぞ

エンリケ


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海軍戦略５００年史（１７）

パクス・ブリタニカの世界（２）


堂下哲郎（元海将）

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□はじめに

　前回は、パクス・ブリタニカの基盤となった「貿
易、植民地、海軍」の話をしました。
　今回は、改めて英仏抗争でフランスが負けた理由、
そしてイギリスがパクス・ブリタニカを維持できた
理由について整理します。後の回でアメリカの海上
覇権（パクス・アメリカーナ）などとの違いに触れ
ることになると思いますし、近年の中国の海上進出
の将来を占う材料ともなり得るかと思います。


▼フランスが敗北した理由

　フランスは海洋覇権の重要性を認識し、コルベー
ルのもと当時のヨーロッパにおいて最も強力だった
政府の力で海軍の増強に成功した。しかし、彼の死
後はルイ14世の大陸指向政策のために国力を浪費
してフランス海軍の衰退を招いてしまったことはす
でに述べた。

　このことについてマハンは、イギリスやオランダ
が数世代もかかって行なったことをフランスは「体
系的かつ中央集権的なフランス流のやり方」でコル
ベールの施政間の数年間で成し遂げたが、「政府の
措置によって強行されたこの驚くべき発展は、政府
の支持がなくなるとヨナ（Janah）のひょうたんの
ようにしぼんでいった」と述べている。（マハン
2008年、102頁）

　マハンは、フランス政府が政策の優先順位を誤っ
たために衰退したと述べているのだが、高坂正堯は、
それは確かに重要な理由であるが、フランスの敗北
のより基本的な原因は、まさにマハンがあちこちで
詳細にわたって論じているとして、次のように指摘
している。

「マハンはフランスの海軍政策が、絶対主義権力に
よる『強行された』ものであると書き、これに対し
て、イギリスのそれは海軍の育成と海運の発展とを
巧みに結びつけたものであると論じた。それはより
広汎な基礎を持ち、より自然なものだったのである」
（高坂正堯1996年、42-43頁）

　このことは、マハンが『海上権力史論』第1章
「シーパワーの要素」で明白に論じていることであ
り、国としての総合的な海洋政策の必要性を説いた
ものである。大陸国家であるフランスが、海軍増強
のような「強行された」政策をとると、一時的には
よいが、長期的には、どこかに無理が生じて経済的
にも過重な負担をかけるので長続きせず、放棄、縮
小されざるを得なくなったのである。

　高坂は、フランスの事例は政府がひとつの政策の
下に国のあり方を変えることは難しいという歴史的
教訓として受け取ることができると述べている。地
政学的な「国のあり方」と「広汎な基礎をもったよ
り自然な政策」の関係については、後のアメリカの
海上覇権や中国の海上進出の例でも検討してみたい
と思う。

▼パクス・ブリタニカを維持できた第一の理由

　イギリスが他国に対して圧倒的に優位な状況にな
った理由は、イギリスが「貿易、植民地、海軍」の
三角形を強固にする一方で、他国が強大な海軍を整
備できず、十分な商船や海外拠点を持たず、工業力
が未発達だったからだけではなかった。端的にいう
と、他国がイギリスの海洋支配に対して対抗しよう
としなかったからである。それはなぜか？

　第一の理由は、イギリスの活動が他国にとって大
きな脅威とならず、したがって海上決戦も起きなか
ったことである。普通ならば、圧倒的な海洋強国は
他国の嫉妬を買い、恐れられ、他国がこの国に対抗
することによってその行動は制約されてしまう。そ
れが海上覇権争いの歴史だった。

　しかし、1815年以降のイギリスは、東インドと西
インドのかなりの部分をオランダとフランスに返還
し、自由貿易を推進し、海賊を取り締まり、海上の
警備に努力した。しかも自国の植民地との貿易を他
国にも開放し、非公式の帝国との貿易は英海軍の砲
艦によって保護されたなかで行なわれたため、イギ
リスの海洋支配は、より小さな海軍国や貿易国から
はむしろ歓迎されていた。

　また、特に19世紀前半、ヨーロッパ諸国はフラン
ス革命の余波で起きた国内問題に忙殺されており、
あえてイギリスの優位に挑戦する余力がなかったの
も事実だ。このことは第2位の海軍国フランスにつ
いて特に当てはまった。帝政ロシアは自国の後進性
を自覚しており、イタリアとドイツは国家の統一に
向けて動き始めたところであったし、アメリカはフ
ロンティアの西進にエネルギーを割いており、日本
は未だ封建体制で鎖国を続けていたのだ。

▼第二の理由─海洋における国際公共財の提供

　第二に、イギリスは海洋における「国際公共財」
を提供し、他国はそれから利益を得たことだ。まず、
パクス・ブリタニカの下での自由貿易主義を反映し
て、「公海自由の原則」が定着してきたことがあげ
られる。イギリスは、トラファルガーの年に通峡儀
礼の要求を取りやめるとともに、19世紀半ばには保
護貿易政策だった穀物法や航海条例をあいついで廃
止した。また、もともと大砲の最大射程をもとに決
められた「領海３マイル説」を、大砲の射程がのび
たにもかかわらず「３マイル」を主張し続け、イギ
リス船が自由に行動できる範囲をなるべく広く確保
しようとした。

　振り返ると、17世紀にグロティウスの「海洋自由
論」が発表されたとき、イギリスを含めた欧州諸国
はこれを直ちに受け入れたわけではなかった。しか
し、18世紀から19世紀初頭にかけてイギリスを中心
に自由貿易の必要性、砲艦外交など海軍の行動の自
由の確保の要求から次第に受け入れられ定着するよ
うになり、ほかの諸国もそれに従ったのだ。
 
　現在では「狭い領海」と「広い公海」という考え
方に、国際社会の政治的、経済的、軍事的な利益の
バランスの落ち着き先が見いだされ、「領海・公海
の二元的海洋秩序」が慣習国際法を経て法典化され
ている。

　また、イギリスは海賊の抑制に努めて、海上交通
路の安全確保を図った。19世紀前半までの海上交通
は、自然的要因による海難を別としてもなお危険極
まりないものだった。戦時には中立国の商船であっ
てもしばしば交戦国の私掠船や軍艦によって捕らえ
られたし、海賊に襲われる危険は戦時、平時を問わ
ず常に大きなものであった。なかでも地中海のみな
らず大西洋にも進出してキリスト教徒の商船を襲う
バーバリー海賊は欧米の船乗りたちに最も恐れられ
た。

　欧米諸国は海軍力によって海賊行為を抑えること
はあったが、慢性的な戦争状態のもとでは足並みが
揃わずその効果は長続きしなかった。しかしパクス・
ブリタニカの下で平和が維持されるようになると、
イギリス海軍を中心とした海賊に対する大規模かつ
徹底的な掃討が行なわれるようになる。

　バーバリー海賊の掃討は、1816年からフランスが
アルジェを占領する1830年までかかった。東地中海
とエーゲ海、カリブ海の海賊も同時期に掃討され、
ゆっくりと衰退していった。イギリス海軍は、オラ
ンダ領東インドや中国近海の海賊掃討にも取り組ん
だ結果、海洋国家が等しく求める自由な貿易と航海
にとっての重要な基盤が作られたのだ。

　さらにイギリスは、貿易の促進と海難事故の減少
のため、海軍が作成した海図を世界に安価で提供し
た。大航海時代以来、海図は国家的秘密とするのが
普通だったので、画期的なことだ。
 
　自由貿易政策を掲げてイギリス商船が世界の隅々
まで進出するようになると、各地の正確な海図が求
められるようになった。17世紀後半からは、フラン
スがリードする形で測量技術が急速に進歩し、海図
の精度も高まってゆく。18世紀末になると、ほとん
どの国が船舶の安全航行のために海図を公開し、世
界規模で航路情報の収集と蓄積、そして共有が進め
られるようになったが、その先頭に立ったのがイギ
リスだった。

　イギリスでは、当初、多くの民間会社が海図の作
成、販売を担っていたが、精度や改版の遅れが問題
となると、海軍は水路部を設けて（1795年）、自ら
体系的な海図の作成と管理に乗り出した。特に1829
年に水路部長に就任したビューフォートは、20隻も
の測量船により地球規模で体系的な測量を行ない、
イギリスの海図を一新させ、世界最高との評価を得
るまでになり、オランダに代わって世界の海図を一
手に供給するようになった。1862年には、14万枚の
海図がイギリスで印刷されたが、そのうち7万5,000
枚は外国に販売されたという。

▼第三の理由─砲艦外交の展開

第三は、海軍力を用いた外交で「無理」をしなかっ
たことだ。海軍力による砲艦外交で外交上の圧力を
かけることは、陸軍力によるよりも迅速で、長期間
行動でき、比較的安価でもある。しかし、たとえパ
クス・ブリタニカといわれる時代であっても、沿岸
地域はともかく内陸部まで影響を及ぼすことは難し
かった。

　この時期のイギリスの外交政策が非常に成功した
理由は、このような海軍力の特質を踏まえて、艦隊
を使える場所、使うべき場所を適切に選んだからで
あった。また、この時代の大きな外交問題の多くは
、たまたま海軍力が有効に影響力を及ぼせるものが
多かったし、イギリスがライバル国の海軍力の弱さ
に助けられたことも事実だった。

　しかし、イギリスが新たな任務を海軍に与えた結
果、艦隊の展開海域はそれまでの本国周辺海域、バ
ルト海、地中海から世界中に拡大してゆく。1817年
の海外拠点に展開していた軍艦は63隻だったが、
1848年には実に129隻になった。その内訳は、地中
海に31隻、東インドと中国に25隻、奴隷貿易取締り
のためアフリカ西岸に27隻、南米方面に14隻、広大
な太平洋には12隻という具合だった。その結果、本
国周辺にはわずか25隻しか残されておらず、しかも、
そのうち12隻がアイルランドの内乱対応にあたって
いた。さすがにこれほどの海軍力の海外展開には無
理があるといわざるを得ず、18世紀半ばには、海軍
力の不足、戦闘力の低下が次第に顕著になってゆく。

▼第四の理由─安く上がったコスト

　第四の理由は、イギリスの経済規模の拡大もあっ
て、パクス・ブリタニカを維持するためのコストが
安く上がったことである。海軍予算は、クリミア戦
争時に一時急増するものの、19世紀前半から1890年
代に入って急増するまでは安定的に漸増している。
ケネディによれば、パクス・ブリタニカを維持する
ための防衛費は国民所得の２?３％位であり、この
ような高い地位をこのように安価に達成できた事例
は歴史上まれであるとしている。（ケネディ2020年、
295頁）

▼パクス・ブリタニカ下の地中海

　地中海は、キリスト教勢力とイスラム勢力の角逐
（かくちく）の場であり、イギリスとフランスの抗
争の場でもあったが、パクス・ブリタニカのもとで
その海上勢力図は大きく変化した。

　第一に、イギリスはジブラルタルに加えて地中海
の中央に位置するマルタ島を獲得、海軍基地を設け
て地中海の制海権を確固たるものにした。また、ス
エズ運河の建設に対しては当初反対したイギリスだ
ったが、開通（1869年）するとインドやアジアの植
民地への連絡が格段に容易となり大きな受益者とな
った。その後、エジプトの財政危機でスエズ運河会
社株が売りに出されると、イギリスはロスチャイル
ド財閥からの借金で買い取り、運河を支配して、地
中海の東西の出入口を押さえてしまった。

　第二は、バーバリー海賊が掃討されたこととトル
コ艦隊の全滅によるイスラム勢力の衰退である。フ
ランスは海賊退治を通じてアルジェリア、チュニジ
ア、モロッコを植民地とした。また、すでに衰退し
ていたトルコは、ギリシャの独立を契機とするナヴ
ァリノの海戦（1827年）において、英仏露によって
その艦隊を全滅させられ、地中海の海上覇権争いか
ら完全に脱落した。ちなみに、この海戦は帆船のみ
で戦われた最後のものであった。
 
　第三は、その一方でロシア、イタリア、ドイツと
いった海上勢力が登場したことである。ロシアは
1770年以降、地中海に進出して英仏とともにトルコ
を圧迫したが、ロシアの海上勢力が大きくなりすぎ
ることを警戒した英仏は、19世紀後半になると一転
してロシアを黒海に封じ込める政策をとった。

　クリミア戦争（1853～56年）では、英仏は黒海に
進入してセヴァストポリを落とし、露土戦争
（1877～78）ではロシアの黒海艦隊がボスポラス、
ダーダネルス両海峡を通過できないようにした結
果、ロシアは第二次大戦後まで地中海の制海権争い
に関与できなくなった。

　イタリアは、統一イタリア王国の成立（1861年）
により地中海とアドリア海における一大海上勢力と
なった。20世紀に入るとドイツも巡洋戦艦などを地
中海に入れ、のちに第一次世界大戦ではトルコと結
んで黒海に入りロシアの海軍基地を攻撃した。

▼パクス・ブリタニカ下の大西洋

　大西洋においては、1815年以降、イギリス海軍の
制海権は不動のものとなり、先に述べたように海賊
も駆逐された結果、海上交通の安全は大きく高めら
れた。

　一方、ナポレオンが登場してスペインとポルトガ
ルを支配下に置くと、南米の両国の植民地では、
1810年頃から各地に独立運動が起こる。ラテン・ア
メリカ諸国が次々と独立を宣言すると、イギリス海
軍は軍艦を派遣して新しい独立諸国とイギリスとの
間の貿易を保護したが、これは新たな海外市場を開
拓するためでもあった。

　独立の動きを押さえようとするヨーロッパの宗主
国の動きに対して、アメリカはモンロー・ドクトリ
ンを宣言（1823年）して、アメリカ諸国に対するヨ
ーロッパの干渉を排除することを宣言するのだが、
当時のアメリカにこのような力はまだなく、実行力
の裏付けのない宣言だった。それでも結果的に干渉
を排除できたのは、宗主国スペイン自身に革命が起
きて植民地どころではなくなったこととアメリカ沿
岸の制海権を握るイギリス海軍がアメリカの政策を
支援したからであった。
 
　この頃のアメリカ海軍は弱小でイギリスの制海権
に影響を与えるような存在では全くなく、本格的に
発展するのは、南北戦争（1861～65年）後の急速な
経済発展のもと1880年代から始まった「ニュー・ネ
イヴィー」建設からである。やがて米西戦争（1898
年）でアメリカ沿岸域の制海権を握れることを示し
たアメリカ海軍は、20世紀初頭にはフランス、ロシ
アとともに世界第二位の海軍の地位を争うまでに成
長する。

　19世紀末になると新興のドイツ海軍が台頭して大
西洋のシー・パワーに大きな影響を与えるようにな
るが、これは後の話である。


（つづく）


【主要参考資料】
ポール・ケネディ著
『イギリス海上覇権の盛衰　上』
山本文史訳（中央公論新社、2020年）

宮崎正勝著『海からの世界史』（角川選書、2005年）

宮崎正勝著『海図の世界史』（新潮選書、2012年）

青木栄一著『シーパワーの世界史（1）』
（出版共同社、1982年）

田所昌幸編『ロイヤル・ネイヴィーとパクス・ブリ
タニカ』（有斐閣、2006年）

小松一郎著『実践国際法（第2版）』（信山社、2
011年）

高坂正堯著『世界史の中から考える』（新潮選書1
996年）

アルフレッド・T・マハン著『マハン海上権力史論』
北村謙一訳（原書房、2008年）




（どうした・てつろう）



【筆者紹介】
堂下哲郎（どうした　てつろう）
1982年防衛大学校卒業。米ジョージタウン大学公共
政策論修士、防衛研究所一般課程修了。海上勤務と
して、護衛艦はるゆき艦長、第８護衛隊司令、護衛
艦隊司令部幕僚長、第３護衛隊群司令等。陸上勤務
として、内閣官房内閣危機管理室（初代自衛官）、
米中央軍司令部先任連絡官（初代）、統幕防衛課長
（初代）、幹部候補生学校長、防衛監察本部監察官、
自衛艦隊司令部幕僚長、舞鶴地方総監、横須賀地方
総監等を経て2016年退官（海将）。
著書に『作戦司令部の意思決定─米軍「統合ドクト
リン」で勝利する』（2018年）『海軍式 戦う司令
部の作り方―リーダー・チーム・意思決定』（202
0年）がある。


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